美容皮膚科と皮膚科は何が違う？保険診療と自由診療の線引きと、どちらに行くかの目安

皮膚科は皮膚の病気の診断・治療、美容皮膚科は見た目の改善を主に扱います。ただし、保険が使えるかは診療科名だけでは決まらず、病気の種類や治療方法、適用条件によって異なります。迷ったら、まず診断から相談しましょう。

「シミを取りたいけれど、普通の皮膚科でいいのか」「ニキビは保険が使えると聞いたが、ニキビ跡は？」

このあたりで迷う方は多いと思います。

皮膚科と美容皮膚科は、まったく別の医療というわけではありません。同じ医療機関で、病気の治療と見た目の悩みの両方に対応していることもあります。

一方で、皮膚科を掲げていても美容施術を行っていない場合や、美容皮膚科を掲げていても保険診療を行っていない場合があります。

大切なのは、診療科の名前だけで判断せず、何を診断・治療するのか、その治療に保険が使えるのかを確認することです。

保険診療と自由診療の違い

注意したいのは、「病気の治療なら必ず保険」「美容皮膚科ならすべて自費」とは限らないことです。

例えば、ニキビの治療でも、ケミカルピーリングなど保険適用外の治療は自由診療になります。一方、レーザー治療でも、太田母斑など一部のアザに対する治療には保険が使える場合があります。

保険が使えるかどうかは、治療の目的だけでなく、診断名や治療方法、使用する薬・機器などの条件で決まります。

また、自由診療だからといって、すべての薬や機器が国内未承認というわけではありません。「国内で承認されているか」と「その治療に保険が使えるか」は、別の確認事項です。

同じ悩みでも、扱いが変わる例

代表的な例を挙げます。実際の保険適用は、診察で確認した状態と、選択する治療方法によって判断されます。

シミについては、「診察だけなら必ず保険が使える」というわけではありません。シミを薄くするための美容相談であれば、診察料から自由診療になることもあります。

また、多毛の背景に病気が疑われる場合の検査・治療と、毛を取り除く脱毛施術は別のものです。ワキ汗も、多汗症と診断されればどの治療でも保険が使えるわけではなく、治療ごとの適用条件があります。

ここで最も大切なのは、施術より先に診断を受けることです。

シミやほくろだと思っていたものが、実際には皮膚がんということもあります。特に、色や形が変わってきたもの、大きくなっているもの、出血するものは、除去方法を決める前に皮膚科で確認しましょう。

自由診療を検討するときに確認すること

施術を受ける前に、次の点を確認しておきましょう。

費用と治療計画

1回の料金だけでなく、必要と見込まれる回数を含めた総額を確認します。麻酔代・薬代・再診料が別かどうか、コース契約の場合は途中でやめる際の条件も大切です。

治療回数は、実際の反応を見ながら変更することもあります。「何回で必ず終わる」とは限らないことも理解しておきましょう。

効果とリスク

どこまでの改善が期待できるのか、改善が難しい点は何かを確認します。

治療によっては、赤み、腫れ、やけど、水ぶくれ、色素沈着、色素脱失、傷跡などが生じる可能性があります。ダウンタイムの目安だけでなく、長引く症状や後遺症の可能性も説明を受けましょう。

使用する薬や機器の名前、国内での承認状況についても、分からない点は医師に確認してください。

ほかの選択肢と、トラブル時の対応

保険診療で対応できる方法や、より負担の少ない治療、施術をしない選択肢についても相談します。

トラブルが起きたときの連絡先、再診や追加処置の体制、その際の費用も確認しておくと安心です。

価格や機器の名前だけでなく、自分の状態にその治療が合っているか、説明を受けて納得できたかを判断の中心に置いてください。

どちらに行くかの目安

まず皮膚科で、病気の診断・治療を相談したい場合

かゆみ、痛み、赤み、じくじくなどがある場合や、できものが大きくなる、色や形が変わる、出血するといった変化がある場合です。

子どもの皮膚トラブルや、市販薬・自己流のケアで改善しない症状も、まず皮膚科で相談しましょう。

「何ができているのか分からない」という段階で、美容施術を決めておく必要はありません。

自由診療を含めて相談したい場合

診断がついていて見た目をさらに改善したい場合や、ニキビ跡、シミ、しわ、たるみ、ムダ毛などについて治療を検討している場合です。

ただし、美容の悩みがあっても、まず湿疹やニキビなどの治療を優先した方がよいことがあります。現在使っている薬や、他院で受けている施術も伝えてください。

保険診療だけで十分な場合もあれば、保険適用外の治療を選択肢として検討する場合もあります。最初からどちらか一方に決めず、必要性と負担を相談しながら選ぶことが大切です。

両方を扱う医療機関のかかり方

保険診療と自由診療の区分は、単に「同じ日か」「同じ部位か」だけで決まるものではありません。

同じ病気に対する一連の治療の中で、保険診療と保険適用外の治療を併用することは、保険外併用療養費制度などで認められた例外を除き、原則としてできません。

また、日を分けたとしても、自動的に問題がなくなるわけではありません。

一方、互いに独立した別の病気・目的の診療であれば、同日に保険診療と自由診療を受けられる場合もあります。ただし、初診料・再診料などの算定には別途ルールがあります。

予約枠や診療日を分けている医療機関もあるため、両方を相談したい場合は、予約時に確認しておきましょう。

患者さん自身が制度上の区分を判断する必要はありません。「かゆみもある」「病気かどうか心配」「見た目も改善したい」など、症状と希望をそのまま伝えてください。

よくある質問

Q. 美容皮膚科の医師は全員、皮膚科専門医ですか？

いいえ。美容皮膚科を掲げていることと、皮膚科専門医の資格を持っていることは別です。

皮膚科専門医は、所定の研修や試験などを経て認定される資格です。医療機関を選ぶ際は、専門資格に加え、希望する治療の経験や、合併症が起きたときの対応体制も確認するとよいでしょう。

Q. 美容皮膚科で相談だけして、施術を受けなくてもよいですか？

もちろんです。診察で治療の必要性や選択肢を聞いてから、受けるかどうかを考えて構いません。

ただし、施術を受けなくても、診察料やカウンセリング料がかかる場合があります。「無料カウンセリング」と案内されている場合も、医師の診察や検査まで無料なのか、予約時に確認しておきましょう。

Q. 自由診療の高い治療の方が、保険診療よりよく効きますか？

料金の高さだけで、効果の大きさは判断できません。

例えばニキビでは、保険適用のある標準的な薬物治療が基本になります。自由診療が選択肢になる場合もありますが、「保険より高いから上位の治療」と考えるのは適切ではありません。

その治療を選ぶ理由と、ほかの方法に比べたメリット・デメリットを確認しましょう。

Q. 「今日契約すれば安くなる」と言われたら、その日に決めた方がよいですか？

急いで決める必要はありません。

美容目的の施術の多くは緊急性がなく、効果・リスク・総額を理解してから決めることが大切です。説明を持ち帰り、家族に相談したり、別の医師の意見を聞いたりしても構いません。

施術を受けるかどうかと、割引の期限は分けて考えましょう。

Q. 他院で受けた美容施術の後にトラブルが出たら、別の皮膚科に相談できますか？

相談できる場合があります。まず施術を受けた医療機関へ連絡し、対応が難しい場合は、別の皮膚科などにも相談してください。

施術日、施術内容、使用した薬剤や機器、処方された薬が分かると、診察の参考になります。強い痛みや水ぶくれ、急に広がる赤みなどがある場合は、施術先からの返事を待ち続けず、速やかに医療機関を受診しましょう。

なお、他院を受診すれば必ず保険診療になるわけではありません。保険が使えるかは、症状や元の施術との関係などを踏まえて確認が必要です。

関連ページ

参考文献・参考情報

• 厚生労働省「保険外併用療養費制度について」。保険診療と保険外診療の併用に関する制度。(厚生労働省)
• 東京都医師会「保険診療とは（医療保険各法やルールについて）」「保険外の患者負担について」。保険診療の条件、混合診療、異なる疾病に対する同日診療の扱い。(東京都医師会ウェブサイト)
• 日本医師会「診療科名の標榜方法」、日本皮膚科学会「日本皮膚科学会認定皮膚科専門医制度の手引き」。診療科名と専門医資格について。(日本医師会)
• 日本皮膚科学会「皮膚科Q&A：にきび」Q8・Q14。標準的な薬物治療と保険適用外の治療について。(公益社団法人日本皮膚科学会)
• 日本皮膚科学会「皮膚科Q&A：アザとホクロ」Q5、「メラノーマ（ほくろのがん）」Q3。アザのレーザー治療と、シミ・ほくろに見える病変の鑑別について。(公益社団法人日本皮膚科学会)
• 日本皮膚科学会「皮膚科Q&A：汗の病気―多汗症と無汗症―」Q8・Q11。保険適用の外用薬とボツリヌス療法について。(公益社団法人日本皮膚科学会)
• 日本皮膚科学会「皮膚科Q&A：ケミカルピーリング」Q7。施術前に確認する皮膚の状態と、他の治療歴について。(公益社団法人日本皮膚科学会)
• 厚生労働省・消費者庁「美容医療の施術を受ける前にもう一度」。薬・機器、効果とリスク、代替手段、契約前の確認事項。(厚生労働省)
• 国民生活センター「美容医療サービス」。美容医療の契約や健康被害に関する相談情報。(国民生活センター)
• 国税庁「医療費控除の対象となる医療費」「医療費を支払ったとき」。治療目的の費用と美容目的の費用の扱い。(国税庁)

本記事は一般的な医療情報をまとめたものであり、個別の診断に代わるものではありません。症状や治療については、医療機関でご相談ください。